バランスボールで転倒リスク大幅低減！福岡市職員を対象にした実証実験で成果を実証

毎日運動を続けることはなかなか難しいものですが、「ながら」運動を取り入れると長続きするかもしれません。

株式会社ルネサンスと株式会社スポーツオアシスは、福岡市と共働して「バランスボールを活用した転倒災害予防実証実験」を行いました。その効果検証結果をご紹介します。

日常的にバランスボールに座り、定期的にエクササイズを実践することで、下肢筋力、バランス能力、敏捷性の向上が確認され、転倒リスクの低減にも有意な成果が得られました。

実証実験の背景

厚生労働省「第14次労働災害防止計画」によると、労働災害の中でも転倒による労働災害が最も多く、近年その件数も増加傾向にあります。また、年齢別の発生状況においても、50歳代以上で転倒災害が急増する傾向にあり、労働者の高齢化が進む中で、職場での転倒災害の防止は喫緊の課題と言えます。また、厚生労働省と消費者庁は、日本転倒予防学会が制定した10月10日の「転倒予防の日」を契機に国民に向けて、転倒予防の取組の実施を呼びかけています※1。

福岡市職員においても、45歳位から公務上の災害が増加傾向にあり、主な原因が転倒によるケガとなっていることから、福岡市職員を対象とした「バランスボールを活用した転倒災害予防」に関する実証実験を行いました※2。

※１厚生労働省ホームページより　https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_21393.html

※２　2024年５月９日プレスリリース

福岡市と「バランスボールを活用した転倒災害予防実証実験にかかる協定」を締結

実証実験の背景

●目的

バランスボールを活用した転倒予防プログラムを実施することで、転倒災害予防に資する能力(筋力、バランス能力等)の向上効果を検証する。

●実施内容

福岡市職員が３か月間スポーツオアシスが取り扱うバランスボールを事務椅子代わりに業務中に使用し、休憩時間等に当社が提供したバランスボールエクササイズを約３か月間実施。

●期間

2024年５月13日～８月25日（約３か月）

●対象者

福岡市職員で、日常的に運動習慣がない40歳以上の職員100名　※平均年齢　52.0歳

●評価方法（５月と８月に下記の評価を実施）

・片足立ち上がりテスト：下肢筋力、バランス能力を評価するテスト

・座位ステッピングテスト：敏捷性を評価するテスト

・２ステップテスト：筋力、バランス能力、柔軟性等方向能力を評価するテスト

・質問紙によるアンケート調査（転倒・つまずき経験・腰痛、肩こり、膝痛の痛みについて）

ルネサンスの転倒リスク測定会

効果検証結果

日常的にバランスボールに座る、エクササイズを実践することで、下肢筋力、バランス能力、敏捷性の向上が確認されました。また、転倒リスクの低減にも有意な成果が得られました。

片足立ち上がりテスト、座位ステッピングテスト、2ステップテストにおいて有意差が認められました。

アンケート調査結果

実験前に「１か月間でつまずいた」と回答した方の割合が60.9%であったのに対し、実験後には32.6%にまで減少しました。さらに、「１か月間で転倒した」方は０名という結果が得られています。また、腰痛、肩こり、膝痛に関しても、痛みの改善が見られる傾向が確認されました。参加者より「姿勢がよくなった」「腰痛などの気になる痛みが軽減した」などの声も上がっています。

監修者　NPO法人健康経営研究会　理事長　岡田邦夫氏からのコメント

オフィスにおいては、座位時間が長いために体幹筋をはじめとした筋肉に好ましくない影響を及ぼすことが危惧されています。この点、業務中にバランスボールを使用することで、体のバランスを維持するために自然と体幹筋や下肢の筋肉を使うことになり、バランス感覚も含めて向上する効果を期待することができます。

今回のバランスボールを使用した結果、業務中にバランス感覚と筋力の向上が認められ、座りながらにして身体機能の向上が認められたことは、躓き、転倒などを予防する効果が期待できます。無理なく、日々オフィスワークと体幹筋等の向上が両立するプログラムであると言えます。

今後の展開について

ルネサンスとスポーツオアシスは、2024年４月１日より企業グループとなり、両社の事業シナジーを強化しております。

本実証実験を通して得られた知見、エビデンスを活用して、全国の自治体職員、企業、健康保険組合に向けた職場の安全衛生の維持、向上のための「バランスボールを活用した転倒予防プログラム」を両社で展開してまいります。また、本実証実験でも活用したバランスボールをはじめとするオアシスホームフィットネスが展開する健康グッズは、職場や家庭での効率的な運動に役立つものが多々あることを鑑み、今後も様々なプログラムとの組合せも検討してまいります。

引き続き、両社の強みを組み合わせ、そのシナジー効果により、更なる事業の拡大を図っていくと同時に、両社の企業理念である「生きがい創造」、「Well-Being」の実現に向けて、取り組んでまいります。